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「中学生以降はお金がどんどんなくなる」と聞くと不安になりますよね。ただ、具体的な数字で全体像を把握すると、必要な時期と金額が見えやすくなり、安心して準備を進めることができます。

文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」によれば、公立小学校の年間学習費は平均約33.6万円、公立中学校は年間約54.2万円です。つまり、小学校から中学校に進むと、1年間あたり約20.6万円（＝月にして約1.7万円）の増加というイメージになります。公立中学校3年間の総額は約162.6万円で、参考までに私立中学校では約467.2万円と、公私間の差は大きくなります。

数字だけを見ると確かに負担は増えますが、前向きに捉えられる点もあります。

●予測可能性が高まる：増加分は「年20万円前後」という目安が見えているので、準備計画が立てやすい時期です。
●公的支援が充実：高校段階からは「高等学校等就学支援金」により授業料が実質無償となる制度があり、2025年度からは年収910万円超の世帯にも上限11.88万円の臨時支援が導入されています。
今からできる備えが安心につながる：小学生のうちから、将来の増分を目安に月1.5〜1.8万円の積立を始めれば、心にも家計にもゆとりを持てます。

つまり「お金がなくなる」ではなく、「必要な時期と額が明確になっている」と捉えることができます。今の暮らしを大切に楽しみながら、少しずつ将来に備えることで十分対応可能です。準備ができているという事実が、そのまま安心感と前向きな気持ちにつながります！